テスラや半導体、充電に関する電気自動車（EV）技術に関するニュースまとめ

電気自動車（EV）は「排ガス」を出さず脱炭素にうってつけの技術に思えるが、死角がある。製造時にガソリン車を上回る二酸化炭素（CO2）が出る。*1

2030年代半ばには販売される新型車がすべて電動化されるという報道もあり、急速に加速している脱ガソリン車に対する取り組み。*2

自動車ディーラーのブレイズが「キャンプで折り畳みの電動バイクがあったら便利なのに」というユーザーの言葉をきっかけに、「SMART EV」を作った。*3

テスラが開発していることを発表していたが、その姿をお披露目するスケジュールが遅れていたEVトラック『セミ』のテスト走行映像が、SNSのテスラの公式アカウントで公開された。*4

ホンダや独BMWなど世界の自動車大手が電気自動車（EV）向けの電池で、生産段階から温暖化ガスの排出量を減らす取り組みに着手する。*5

電気自動車（EV）専業メーカーであるテスラは2021年2月、最量販機種「モデル3」の日本価格を大幅に値下げした。同車には現在3グレードあるが、そのうち値下げされたのは、より手ごろな2グレード。*6

最近EV（電気自動車）で大きな話題になったのがテスラモデルSの大幅値下げだろう。これによってグレードによっては150万円以上も値下げされ、400万円台の価格になった。*7

ドイツから入手した情報によると、トヨタはテスラと小型の電気SUV アーキテクチャを共同で開発する可能性があることがわかりました。

その内容とは、トヨタが車両のプラットフォームを開発し、テスラが電子制御プラットフォームとソフトウェアの開発を担当するといいます。*8

電気自動車（EV）の充電には、200Vの普通充電と、直流電流を使い一気に充電を行う急速充電がある。そのうち高速道路のサービスエリア（SA）や道の駅などで移動途中に立ち寄って短時間で充電をする急速充電設備は、全国に8000基近くある。*9

東京電力ホールディングスと中部電力が共同出資で設立し、電気自動車（EV）など電動車向けの充電インフラを整備するe-Mobility Powerは2021年4月5日、第三者割当増資の実施によって150億円を調達したと発表した。東京電力ホールディングスと中部電力が増資した他、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダ、三菱自動車、日本政策投資銀行が新たに出資した。*10

米電気自動車（EV）メーカー、テスラ車の日本国内での販売が急増している。日本自動車輸入組合が発表した3月の輸入車新規登録台数によると、テスラ車の販売台数は、一年前に比べ13倍の600台弱になった模様だ。*11

一般的なクルマの寿命を20万マイル（約32万km）とすると、５万マイル走った時点で、修理とメンテナンス費用はガソリン車よりはるかに少なくなっているのだ。*12

自動車業界で電動化などの脱炭素に向けた機運が高まるなか、マツダが電気自動車（EV）専用プラットホーム（車台）の開発に着手する。*13

3月30日、ドイツの大手自動車メーカーであるフォルクスワーゲン（Volkswagen：VW）は、電気自動車（Electric Vehicle：EV）への積極的な関与を示すために、社名をヴォルツワーゲン(Voltswagen)に変更するとツイートした。*14

アップルが自動車産業に参入すれば、スマートフォン同様に車も半導体の固まりのようなものになる。現状でもすでに、車載半導体は世界的に需給が逼迫した状態で、当面は半導体業界にとってウハウハのもうけ時になりそうだ。*15

東京大学大学院工学系研究科の山田淳夫教授と山田裕貴准教授、Ko Seongjae特任研究員らによる研究グループは2021年4月、上限の作動電圧が5Vを超えるリチウムイオン電池を開発し、実用化レベルの長期安定作動が可能なことを確認したと発表した。*16

自動車工業会の豊田会長が記者会見で「自動車業界550万人のうちの70万から100万の雇用に影響が出てくる」と訴えた。カーボンニュートラルを正しく理解しないと2030年から始まると言われるLCA規制への対応が十分できず、輸出で自動車業界が稼いでいる外貨獲得15兆円が限りなくゼロになるということである。*17

欧州連合（EU）は、2018年12月17日に、乗用車のCO2排出量の企業平均目標を2030年までに60g/km以下に減らすことで合意した。*18

日産自動車は電気自動車（EV）向け電池で、コバルトを使わない低価格品を2020年代半ばにも実用化する。1回の充電で走れる距離を縮めることなくコストを下げる。*19

具体的な公約としては、「高速道路の修理、橋の再建、港・空港・交通システムのアップグレード」「良質な水道システム・電力網・高速ブロードバンドの完備」「介護職の賃金と福利厚生の引き上げ」「製造業活性化と研究開発への投資」「労働者の組合加入と雇用主に対する団体交渉権の保証」「EV車両の購入」「税制改革」などで、大まかにはインフラ再強化と国内経済への回帰が主となっています。*20

世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増しています。背水の陣を敷く日本に活路はあるのでしょうか。*21

日本で電気自動車（EV）の充電インフラ整備が停滞している。充電器の設置場所は給油所数の6割まで増えたものの空白地も残る。*22

要するに再生可能エネルギーの本格的普及は水素と表裏一体の関係で、つまりはEVの未来には水素社会が必須ということになる。もちろん時間軸的にはすぐではない。ただそれを言えば再エネが充実するまではEVのカーボンフリーも同じこと。*23

日本で使用する場合は、火力発電比率が高いため使用におけるCO2排出量が欧州よりも多くなってしまうので、より多く走行しないとCO2削減効果が得られない。*24